体の変化と向き合うカップル

義理の親の介護負担:夫婦で考える配偶者へのサポートと自分たちの役割

Tags: 介護, 夫婦, 義理の親, パートナーシップ, 家族介護, コミュニケーション, 話し合い

義理の親の介護、夫婦でどう向き合うか?

親の介護は、子の世代にとって避けて通れない課題の一つです。中でも、自分の親だけでなく、パートナーの親、いわゆる義理の親の介護が必要になった場合、その負担や向き合い方は夫婦それぞれの親の場合とは異なる難しさを伴うことがあります。特に、要介護となる義理の親に配偶者(もう一方の親)がいる場合、その配偶者が主な介護者となるケースが多く、その負担は計り知れません。

この記事では、義理の親の介護において、主な介護者である親の配偶者が抱える負担に焦点を当て、夫婦としてその状況にどう向き合い、親の配偶者をどうサポートし、自分たち自身の役割をどう考え、話し合っていくべきかについて考察します。

義理の親の配偶者が抱える負担

義理の親の介護が必要になった際、多くの場合は配偶者であるもう一方の親が、可能な限り自宅で介護を行おうとします。長年連れ添ったパートナーを支えたいという思いからくる行動ですが、そこには様々な負担が生じます。

このような負担が積み重なることで、主な介護者である親の配偶者自身の体調を崩してしまったり、共倒れになってしまうリスクも生じます。

なぜ義理の親の介護が夫婦の課題となるのか

義理の親の介護は、直接的な介護者がパートナーの親であったとしても、子の世代である夫婦にとって無関係ではいられません。それは以下のような理由からです。

夫婦で話し合うべきこと、考えるべきこと

義理の親の介護と、その配偶者の負担について夫婦で向き合うためには、率直な話し合いが不可欠です。難しさを感じるかもしれませんが、避けては通れない道です。以下に、話し合うべきテーマの例を挙げます。

  1. 親の現状と将来の可能性の共有:

    • 義理の親の体調や介護度は現在どのくらいか。
    • 主な介護者である親の配偶者の体調や精神状態はどうか、どのような負担を感じているか。
    • 今後、病状が悪化する、介護度が進む可能性はどのくらいか。
    • 利用している、あるいは今後利用できそうな公的なサービス(介護保険、地域包括支援センターなど)について情報共有する。
  2. 親の配偶者への具体的なサポートについて:

    • どのような物理的なサポートが可能か(通院の付き添い、買い出し、自宅訪問など)。
    • どのような精神的なサポートが可能か(話を聞く、息抜きを勧める、気遣いの言葉をかけるなど)。
    • 経済的な支援は可能か、またその額や方法について。
    • 外部サービス(デイサービス、ショートステイ、訪問介護など)の利用促進について、親や親の配偶者とどう話すか。
  3. 自分たちの役割と限界について:

    • 夫婦それぞれの仕事の状況、子育ての状況などを踏まえ、時間的に、体力的に、どこまでサポートできるか。
    • サポートの役割分担をどうするか。一方に負担が偏らないように話し合う。
    • 経済的な負担について、家計への影響を考慮し、無理のない範囲でどう支援するか。
    • 自分たちの生活や健康も大切であることを確認し、無理な自己犠牲をしないための線引きを話し合う。
  4. 自分たちの老後について:

    • 今回の経験を踏まえ、自分たち自身の将来(体の変化、介護、経済面)についてどう考えるか。
    • 漠然とした不安だけでなく、具体的な情報収集(資産状況、公的サービス、民間の選択肢など)を始めるきっかけとする。
    • 自分たちがどのような老後を送りたいか、そのためには何が必要かについて、夫婦で考えを共有する。

話し合いを進めるためのヒント

親の介護というデリケートな話題について、夫婦でスムーズに話し合うのは容易ではありません。感情的になったり、意見が対立したりすることもあるかもしれません。以下の点を意識すると、話し合いが進みやすくなるでしょう。

まとめ

義理の親の介護と、その配偶者であるもう一方の親の負担は、遠距離に住んでいたり、日頃あまり頻繁に連絡を取っていなかったりする場合でも、夫婦にとって無視できない重要な課題です。この課題に夫婦でしっかりと向き合い、情報共有し、共に考え、話し合うことは、親世代への必要なサポートを実現するためだけでなく、夫婦自身のパートナーシップを深め、将来の不安を乗り越えるためにも非常に重要です。

すぐには答えが出ない難しい問題も多いかもしれません。しかし、お互いの状況や気持ちを尊重しながら、根気強く話し合いを続けることで、夫婦として、そして家族として、より良い道を見つけていくことができるはずです。外部のサービスや専門家のサポートも積極的に活用しながら、夫婦で力を合わせてこの大きな変化と向き合っていきましょう。